スマイル＋(プラス)さくらい歯列矯正歯科では、診断時に治療費の総額をご提示させていただくトータルフィーシステム（治療費定額制）を採用しています。
毎月の調節料0円。 追加負担金0円。ワイヤーによる治療終了後の保定装置（後戻り防止装置）の料金・保定管理料も含まれております。

従来のお支払い制度は、装置料・治療費の他に月々の調節費（¥5,000～¥10,000程度）が発生し治療期間が長くなればなる程、又治療が複雑になればなる程、治療費はかさんでいきます。
クリニックとしては意図的に治療期間や通院回数を増やしたつもりではなくとも、結果的に治療費が増えることになり、患者様に不信感を与えてしまいトータルの治療費が一体いくらかかったのかも不透明になってしまうものでした。

そこで当院では、治療を開始する前に、検査料、装置料、調節料など、矯正治療終了時までの全ての費用がおいくらになるかをお伝えし、治療費が膨らむ心配をおかけせず、安心して通って頂けるよう配慮しております。

トータルフィーシステムと従来の料金加算制度との比較

例）治療費¥800,000 治療期間2年（24ヶ月）の場合

	内容		治療期間 (12か月)	治療期間 (18か月)	治療期間 (24か月)
上下「裏側」	上下とも裏側に矯正装置を装着します。		約81万円	約94万円	約99万円
上「裏側」・下「表側」	上は裏側、下は表側に矯正装置を装着します。		約74万円	約89万円	約94万円
上下「表側」	上下の表側に矯正装置を装着します。	成長期	※1約57万円	約74万円	約78万円
		成長期 以降	※2約63万円	約77万円	約83万円
部分矯正	気になる歯の一部のみの矯正を行います。		15万円～(歯数により変動します)
マウスピース矯正	透明のマウスピース型矯正装置です。見た目はつけているのがほとんどわかりません。		38万円～
ホワイトニング：上下顎			ホワイトニング： 上下顎	30,000円
ホワイトニング：片顎			ホワイトニング： 片顎	15,000円

※治療費に消費税は含まれております。

※治療期間、治療方針、装置の種類等様々な因子により若干費用が異なる場合がございます。明確な治療費用につきましては、検査後にお伝えする事になります。

※1　成長期

※2　成長期以降

	内容		難易度１	難易度２	難易度３
準備矯正	乳歯と永久歯が混じっている場合の矯正治療です。		約25万円	約30万円	約35万円
準備矯正後の 本格矯正	準備矯正治療の後、永久歯の仕上げに行う矯正治療です。		上記成人治療費用から準備矯正治療費を引いた金額

※お子様の小児矯正の詳細はお子様の矯正治療をご参照ください。

※治療費に消費税は含まれております。

※治療期間、治療方針、装置の種類等様々な因子により若干費用が異なる場合がございます。明確な治療費用につきましては、検査後にお伝えする事になります。

本格矯正治療終了後、2年間の保証がついています。（保証期間の再診料は、上記料金に含まれています。）
ご希望があれば、矯正装置除去後2年以降（治療の種類により異なります。）の術後管理も可能です。

治療途中や治療終了時に、より広範囲の治療 内容（例：準備矯正→本格矯正）への変更が可能です。
もちろん、すでにお支払い頂きました治療費は差し引かせて頂きますので、治療費がムダになる事はありません。

治療費のお支払いは分割払いが可能です。分割手数料は一切かかりません。
ご一括でお支払いの場合に限り治療費から2%差し引いた料金となります。

カードでのお支払いも可能です。

医療費控除とは？

「医療費控除」は、簡単に言えば国からの補助を受けて治療を受けることができる制度です矯正治療でかかった費用も、医療費控除の対象となります。
矯正治療は健康保険の対象外ですが、医療費控除の申請を行うことで、国からの補助を受ける形で治療を行うことができます。
負担費用軽減のためにも、ぜひこの医療費控除をご活用ください。

医療費控除を受けるポイント

• 一年間に支払った医療費が10万円以上だった場合、医療費が税金の還付・軽減の対象となります。
• ご本人の医療費のほか家計が同じであれば、配偶者や親族の医療費を合算することができますので、奥様が扶養家族でなくても、旦那様の医療費と合算できます。
• その年の１月１日から12月31日までに支払った医療費であること。
• 医療費控除の手続きには、確定申告時に医療費の支払いを証明する領収書が必要です。

医療費控除の注意点

• 対象期間中の医療費であれば、内科や外科などでの治療費のほか、市販薬の代金も対象となります。
• 交通費の申請もできます。日時・病院名・交通費・理由が必要となりますので、忘れないようにお控え下さい。なお、車で通った場合は、控除の対象となりませんのでお気を付け下さい。
• 医療機関での「治療」にかかった費用に対する控除のため、美容目的や予防健康維持のための費用は、対象外となってしまいます。
• 「医療費控除」は、支払った税金からの“控除”ですので、いくら医療費控除の対象額が、高額であっても所得税を支払っていない場合は、そもそも返還されるお金がないため、返還金は0円になります。また、支払った所得税よりも、計算上の控除額の金額が大きい際には、源泉徴収書を持参することになっています。
• 分割払いの場合は、対象年度中に支払ったものに限って控除の対象になります。そのため、残りの支払額分は、実際に支払った年の医療費控除対象となります。
• 医療費控除額は、最高で200万円です。
• 会社勤務の方は確定申告にて申請が必要になります。

医療費控除と所得の関係

控除額は所得税率が高いほど高くなります。そのため高額所得者ほど医療費控除で還ってくる税金は、多くなる仕組みです。
以下の表は、課税所得別に見た医療費控除の還付金の一例です。課税所得が高いほど還付金額の割合も高く、実質の医療費が割安となっているのが見てとれます。

医療費控除は前途の通り、生計を共にする配偶者や親族の医療費を合算することが出来ます。ですから、同じ治療費の申請でも、例えば奥様が300万円の所得で、旦那様が800万円の所得の場合、奥様の方で申告するよりも、税率の高い旦那様の方で確定申告していただければ、控除の実質医療費を下げる事が出来ます。
詳しくは、国税庁のホームページを参照してください。

http://www.nta.go.jp/taxanswer/shotoku/1122.htm